お役立ち情報
 

　先ず建築計画に関わる情報をできるだけ多くお知らせいただきます。測量図面、敷地形状・高低差の情報、お住まいになる家族構成、ライフスタイル、必要所要室、どんなスタイルのデザインを望んでいらっしゃるのか、その他予算等をお聞かせいただきそれぞれの条件に環境・法的な規制・構造を踏まえたベースとなるプランを提案させていただきます。そのプランを基にお客様と数度のディスカッションを行い徐々にプランを確定させていきます。そして外観デザイン、内外装仕上・仕様をを検討・決定させていきます。その他トイレ・キッチン・浴室等各住宅設備機器を選択決定させ、テレビ・コンセント等の位置を決め、各専門的な設備配線・配管図面、構造計算書・構造図及び建築各詳細図を作成し設計図面が完成されます。後は施工業者を選定し、当事務所の適切な監理により希望の建物が完成されます。

安心してお任せください。

　敷地の情報、敷地図・高低差等が分かるものを用意していただき、それに基づいて法的な条件を考慮して平面計画を行います。その平面計画を基に建物の収支計算書を作成いたします。計算の前提条件としては以下の通りとなります。

専用面積に対する家賃の設定

空き室損失の設定

経年建物の修繕費の設定

工事費・設計監理費の設定

銀行借入金の額・金利及び借入期間の設定

初年度経費（印紙税・登録免許税・不動産取得税等）の設定

固定資産税・都市計画税の設定

減価償却の設定

上記それぞれの数値を当事務所で記入し収支計算書を作成いたします。収支が合えばプロジェクト実行が可能と判断できます。又この収支計算書は銀行に対して借り入れの際の貸し出し判断材料として見てもらえます。

お客様のご期待・ご要望にお応えいたします。

　リフォームの際、建物の用途が変わらずに間取りを変更する場合には、わずかな法的チェックを行えばそれほど問題になることはありません。後は設備関係の配管・配線が上手くいけばそれで済みます。問題なのは用途が変更になる場合、用途により法的な規制がかなり変わってきます。例えば共同住宅を事務所に変えたい場合、構造的な問題が起きてきます。荷重想定が違うため構造計算のチェックが必要となります。余程の余力を想定荷重に見ていないとまず無理となります。上階への増築となるとさらに難しいと言えます。逆に工場・事務所を共同住宅に変える場合、構造だけを考えれば容易に用途変更が行えます。ただし住宅系の場合避難経路、避難施設、法的採光等が要求されるためそれぞれの検討・工夫が必要であり注意が必要です。

ご検討のお客様、ご相談ください。プロの目でお答えいたします。